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リバティー8月号の地震論にがっかり

リバティー8月号が届きましたが、一読してがっかりしました。再三リバティー編集部には20年前の創刊号のA論、つまり地震爆発論(石田理論)の存在を喚起しているのですが、この20年間全く紹介されたことがありません。

遠田氏は読めば分るように、プレート論で考えています。石田理論はプレート論の矛盾を一生懸命に説いてきたのです。

読書アンケートのはがきには、「貴誌の姿勢は既成のマスコミと同じであり、これでは天照様の「マスコミに勝て、勝てば政治は動く」というお言葉にかないませんよ。天照様のおっしゃる「日本はマグマの上に浮いているから、どこにでも地震は起きる」という認識とプレート論は相容れない理論ですから」 と上申しておきました。地震爆発論を特集して頂きたいとも書きました。

皆様も宜しかったら、アンケートはがきにご意見を書いて送ってください。「地震爆発理論はおかしい・・・」でも結構ですけど、自頭で考えれば分ることだと思います。

toodasinji

遠田氏は地震爆発論学会の「公開質問状」に回答していないことも伝えました。リバティー誌がプレート論を支持されるのなら、遠田氏への公開質問状に代理回答をして頂いても良いかと思います。

http://www.ailab7.com/situmontooda.pdf

              (石)

民主党は第一権力マスコミのパシリか

主治医はこれだけ注意しても「まだ分からないのか」と怒りがつのっている事でしょう。

こんなコメントがありました。


渡辺 友義 · 熊本大学

そのお偉いマスコミさんたちは正しい報道をしてるんですか?
辺野古区商工社交業組合の陳情書
この件についてテレビで見たことないんですが?
報道しない自由を盾にしてやりたい放題

「報道しない自由」「営業にマイナスとなる報道はしない」「報道は商売」

という姿勢の組織が第一権力の座に座って、誰からも監視を受けない、というのは、独裁政権と同じことです。

ハイエクは「国家への隷従」だけでなくて、マスコミを自由にしておくと、知らないうちに「マスコミへの隷従」になるのですよ、と警告しています。

パシリが多くて困ったものです。   


こんな書き込みもありました。百田問題は朝日の盗聴行為から始まったそうですな・・。


 この盗聴集団は何者? こういうの取材ではなくは犯罪ですよね!

今日は、読者の方から教えてもらった「写真」のご紹介です。百田尚樹氏の発言を報道したのは朝日新聞が最初だとか。朝日ではこれは「安倍を叩けるから特ダネだ」ということなんでしょうが、どうやらこの朝日新聞記者は「盗聴」したようですね。まあ、朝日新聞社なんて犯罪者の巣窟だとは思っていましたが、こういう犯罪的手法で記事を書いているんですね。こういう「盗聴行為」をおこなう記者は特定されて辞職させるべきでしょう。朝日は捏造では懲りずに盗聴までする汚い新聞社。私は朝日新聞関係者にぜひ言いたいですね。犯罪集団朝日新聞関係者は日本から出て行け!と。 By なでしこりん


“セミ”と言うらしいのだが、要するに“盗み聞き”ですなぁ・・・(石)


民主、「報道規制」発言問題で更迭理由追及へ

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民主、「報道規制」発言問題で更迭理由追及へ

TBS系(JNN) 6月28日(日)12時8分配信

自民党の勉強会で「報道規制」発言が出た問題で、自民党は27日、会の代表を務める木原稔青年局長を更迭しましたが、民主党は処分に至った理由などを国会で引き続き追及していく考えを示しました。

「急転直下、処分するということは、いったい何に対する処分なのか説明いただかなければいけないと思うし、マスコミへのどう喝、沖縄の皆さんへの失礼千万な話も含め、謝罪していないから、そのことについてもしっかり委員会も含め説明を求めていきたい」(民主党 福山哲郎幹事長代理)

民主党の福山幹事長代理はこのように述べ、自民党が一転、木原氏の更迭に踏み切った理由や、勉強会の講師だった作家の百田尚樹氏の話について「傾聴に値する」と委員会で答弁した加藤官房副長官の責任についても追及していく考えを示しました。

これに対し、自民党の谷垣幹事長は、沖縄への謝罪の意味を込めて木原氏らを処分したと釈明しました。(28日11:17)

最終更新:6月28日(日)14時6分

腰砕けになる前にマスコミの責任を喚起せよ

自民党は簡単に腰砕けとなってしまった。せめて、マスコミの責任を喚起すべきでした。

幸福実現党の「新・日本国憲法」試案には第12条で次のようなマスコミにブレーキをかける条文が入っています。
第12条 マスコミはその権力を濫用してはならず、常に良心と国民に対して、責任を負う。      (石)

 


木原氏を更迭 1年間役職停止

2015年6月27日(土) 19時20分掲載

<自民勉強会>木原・青年局長を更迭 1年間の役職停止処分

◇問題の発言の3人を厳重注意

自民党の谷垣禎一幹事長は27日、党本部で記者会見し、報道機関に圧力をかけるような発言があった若手勉強会の代表を務める木原稔青年局長(衆院熊本1区、当選3回)を更迭し、1年間の役職停止処分とすると発表した。(毎日新聞)

頭が狂っている岡田民主党

sankei20150627

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民主党の岡田党首は北朝鮮が米国のグアムにミサイルを撃ち込んでも、自衛隊が対処する必要な無いと考えているそうです。

党首がそんなことを明言する政党が政権を取ったら、アメリカが日本を護ってくれるはずなどありません。アメリカ国民は「日本は好きなようにしてください」というに決まっています。

岡田氏は一族が経営するイオングループだけは北朝鮮が護ってくれると信じているのでしょうか。それとも、工作員がそのように約束してくれたのでしょうか。

岡田氏の頭は狂っています。危険な状況下にある極東情勢を判断する能力がありません。  (石)

新聞では不明・オバマの怒りの意味

オバマ大統領が「ニガー」という言葉を使って、黒人蔑視のアメリカに怒ったそうです。

obama

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オバマ大統領がアメリカ社会へ「人種差別への復習」、「黒人奴隷への反省」を求めて、立候補した動機までは新聞では判りません。

白人社会の「人種差別」に「復習」するために、「アメリカ弱体化」を目標にしていることは「主治医」ともいえる「神霊」にしか見えていないようです。

人種差別という「壁」のあるアメリカには「本当の意味の反省」が求められます。実現が難しければ「オバマの復習」による国家衰退を招くでしょう。それまでに日本は守りを固めなければなりません。

 

東京新聞・中日新聞は日本の癌だ

イラク派遣自衛官の自殺率を報じた東京新聞・中日新聞の内容が誤りだったと、3年前の記事を訂正したそうです。当初から問題点を指摘されていながら、3年間も訂正しない新聞社とは、社会の癌といえるでしょう。3年間に被った社会的なマイナス効果をどうしてくれるんですか。

名古屋の人は東京新聞が中日新聞だとは知りません。中日新聞の癌性を知らさなければいけません。

  政党ももっと大きな声で糾弾すべきです。  

自民党は沖縄の左翼2誌を潰す運動に入ったようです。 腰砕けにならねばいいのですが・・・(最下段記事)  

                                (石)


 

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日本報道検証機構イラク派遣自衛官の自殺率「自衛隊全体の5~10倍」は誤り 東京新聞が訂正2015年6月25日

当初から問題点を指摘されながら報道し、影響も甚大

東京新聞は6月25日付朝刊で、イラク特措法で中東に派遣された自衛官の自殺者数(2004年~12年の合計)から割り出した自殺率と2011年単年度の自衛隊全体の自殺率を比較すると陸自で「10倍」、空自で「5倍」となり、「極めて高率」などと報じたのは誤りだったとして、約3年前に掲載した記事の一部を削除するとの訂正記事を出した。日本報道検証機構が東京新聞編集局に指摘したところ、同紙の社会部長が「明らかな間違い」と認め、訂正する意向を示していた(回答全文は後掲)。

120927_t_1_u東京新聞2012年9月27日付朝刊1面

150624_t_28_c東京新聞2015年6月25日付朝刊28面


jimintou

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マスコミに勝て、勝てば政治は動く

マスコミは活断層とプレート論の間違いを報道せよ

Date: 2015-06-25 (Thu)

私が立候補した2009年の衆議院選で、マスコミは「政権交代は時代の要請」というような論調を流し、民主党政権を誕生させて日本を凋落に導きました。日本を弱体化させることが本当に「時代の要請」だったのでしょうか。明らかに民主党政権を誕生させたことはマスコミの間違い、汚点だったはずです。

今回はまた安保法制の議論の中で民主党幹部は「徴兵制」という扇情的な用語を用いて挑戦して来ています。街中で「河野・村山談話の撤回を求める署名」をお願いしていますが、かなりの人が影響を受けていて、「安倍政権では戦争に近づく」という考えを持つようになっています。
マスコミの中には民主党に沿った論調の報道をする会社があるからでしょう。特に中日新聞のお膝元である名古屋では強いようです。
マスコミが同じ過ちを犯さないようにお願いします。また、過ちを犯したと分かったときには「反省の報道」をお願いしたと思います。


マスコミを監視する機能は今の憲法には何もないからです。(注)参照その意味でマスコミは一番上の第一権力の座にのし上がっているのが実情です。

また、霊人ハイエクの言葉で、最高裁の判事は「安倍総理はバカだ、自分の方が高学歴で頭が良い」と思っていること、憲法学者も「安部は憲法を勉強しとらん、俺の方が頭がいい」と思っていること、を[2151]で紹介しました。
マスコミも自分達は頭がいいと思っている点では最高裁の判事や憲法学者と同じでしょう。政府に挑戦する論調を煽っている節が随所に感じられます。

まったく同じ構造が地震学者にもあります。「高学歴の学者は頭がいい」「頭のいい学者が研究している事だから、間違いはない」「科学は常に進歩していて、現在の学問が最高度に達している」という驕りががあります。

しかし、「マグマ貫入爆発論」が否定される根拠はどこにあるのか、を質問しても誰も答えられないのが実情です。プレート論の元になる「海洋底拡大説」が矛盾だらけであることを指摘しても、学者もマスコミも誰一人反応を示しません。

最高裁の判事とか憲法学者、そして地震学の権威と称される人たちの多くは東京大学の出身者でしょう。中には立派な人格者で本当に「頭がいい」人も居るでしょうが、「頭が悪いのに、良いと勘違いして威張り散らす人」が社会を悪くしています。それを指摘できない、マスコミが第一権力の座に座っている日本の社会は今危険な状態、主治医が洗い流したいと思うような危険な事態にあることを知らなければいけません。

マスコミに第一権力の座から降りていただく工夫が必要です。

まずは、活断層理論が間違っていること、
プレート論が間違っていること、
などを報道してください。

注:
幸福実現党の「新・日本国憲法」試案には第12条で次のようなマスコミにブレーキをかける条文が入っています。
第12条 マスコミはその権力を濫用してはならず、常に良心と国民に対して、責任を負う 。


地震爆発論学会の活動は「マスコミに勝つための工夫」の一環としてやっているものです。自己目的の追求、個人の利益追求をやっているわけではありません。自己目的の追求ならば、宗教や政党を離れてやったほうがゴールが近いはずです。この点を理解して頂けない雰囲気も感じますが、いつかは理解して頂けるでしょう。

(石)

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