小笠原深発地震と小林節慶大名誉教授

kobayasisetu

  またまた、小笠原近海で深発地震がおきました。先回の地震のメカニズムに関しては[2134]で紹介しました。また「主治医のような上位の意識体」の話しを[2136] 、[2148]で紹介しました。紹介した書籍の中で、主治医に相当する神霊は、

「神を縛ることが立憲主義だ」とか、「法治国家だ」とかいっているんでしょう。まあ、許せないね。神仏を軽んじる勢力が、この日本列島に跋扈してるってことは、穢らわしいことですよ。本当に、津波で全部洗ってしまいたいくらいの気分はあります。

と語っています。

一方小林節慶大名誉教授は国会で「この戦争法案は憲法に違反し政策としても愚かであり」「これは首相がよく国際社会でおっしゃる法治主義とか法の支配に反した人治主義」「独裁政治に向かう宣言をしているに等しい」と語りました。

この言葉は、主治医に当たる神霊にとっては、「執刀もの」に当たるのでしょう。今回の地震は、じっと我慢して警告を発し続けておられる姿なのかもしれません。それにしてもこんなばか者が慶大名誉教授とは不名誉なことです。


以下のブログには、主治医が喜ぶような発言もありました。

国家についての誤解

小林節氏、馬脚を現す

憲法学者の小林氏は「戦争法案は憲法違反だ」と断言。「われわれは条文の意味はこうだという神学論争を言い伝える立場だ」とも語り、憲法学の議論は「必要優先」の議論とは別だとも強調した(産経新聞6月22日)。

憲法学を「神学論争」と云って恥じない輩には、早速退場いただきましょう。小林節さん、あなたのことです。


神霊にとっては小林教授のような「無神論者」は洗い流したい「ピロリ菌」に見えるのでしょう。

(石)

 

平成27年06月23日21時25分 気象庁発表
23日21時19分頃地震がありました。
震源地は小笠原諸島西方沖(北緯27.7度、東経140.3度)で、
震源の深さは約480km、地震の規模(マグニチュード)は6.9と推定されます。
各地の震度は次の通りです。

安倍総理もアキノ大統領を見習って毅然とせよ

【フィリピン】大統領支持率がV字回復=SWS調査

NNA 2015/6/22 08:30

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写真:NNA

[縮小]

 アキノ大統領の支持率がV字回復した。フィリピンの民間調査会社ソーシャル・ウェザー・ステーション(SWS)が19日に発表した大統領支持率の調査によると、満足度指数(満足から不満を引いた数値)は、2010年6月の就任以来の最低を記録した前回(3月)を19ポイント上回る30となった。満足は57、不満は27だった。領土問題を抱える中国に対するアキノ大統領の姿勢が評価されたようだ。

調査は四半期ごとに行われており、満足度指数は昨年12月の39が、前回は11に落ち込み、今回は30に回復した。
地域別の満足度指数は、マニラ首都圏が8(前回は7)と低かったが、首都圏を除くルソン地方が30(マイナス3)、ビサヤ地方が35(プラス30)、ミンダナオ地方が39(25)と満足度が高かった。

 ■対中国姿勢を評価

前回の満足度低下は、今年1月にミンダナオ島南部ママサパノで発生した警察とイスラム武装勢力モロ・イスラム解放戦線(MILF)の交戦の対応などが問題視されたことが原因だ。
今回支持率が急上昇した理由について、現地紙ビジネスワールドは、「中国が南シナ海で行う埋め立て問題に対して、毅然とした対応をとり、日米をはじめ各国と緊密な連携を行っていることが評価され、ママサパノ事件でのマイナスを帳消しにした」という政治アナリストの見方を紹介。一方、大統領広報推進戦略企画局(PCOO)のコロマ長官は、「改革を進め実行する大統領への高い信頼感が示された結果」とコメントしている。
調査は今月5~8日に、全国の成人1,200人に面談形式で実施した。


Photo安倍内閣の支持率の推移(朝日新聞デジタル)

内閣支持率39%に下落 朝日新聞世論調査

 朝日新聞社が20、21両日に行った全国世論調査(電話)によると、安倍内閣の支持率は39%で、前回(5月16、17日調査)の45%から下落した。支持率の40%割れは昨年11月22、23日の調査と並んで、第2次安倍内閣発足以降最低だった。安全保障関連法案への賛否は、「賛成」29%に対し、「反対」は53%と過半数を占めた。同法案が内閣支持率に影響したとみられる。


それでも、アキノより高い支持率だぞ!

朝日新聞は下落ばかりを意識させるな!                                        (石)

東大教授が隣国の工作に篭絡された革命分子だったとは

仮題:エリートならば隣国の工作を見抜け!

Date: 2015-06-22 (Mon)

何度も、霊人孫文の言葉を紹介していますが、孫文は「2回の安保闘争で、中国は工作員を送って日本に革命を起こそうとした。しかし、失敗におわった」と述べています。

http://www.ailab7.com/sonbun4.html


長谷部教授はその安保闘争の時代を生きた自分の恩師たちの革命が、もうちょっとのところまで行ったことを残念がり、成就できなかった恩師方の恨みを晴らしたいお気持ちがあるようです。次のように語っています。
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p.115より
長谷部恭男守護霊 いやあ、私の恩師たちは、安保闘争の時代を生きた方々ですから。あのときは、もうちょっとのところまで行っていましたのでね、岸首相のころはね。
国会を取り巻き、首相官邸を取り巻き、首相退陣に追い込んで、日米安保を失効させようとして必死でやって、もう一息のところまで行って……。
実際は、日米安保を継続させて、岸さんは退陣されるかたちになった。襲われて 重傷も負われたけどね。
いずれにしても、もうちょっとだったわけです。あれで、“安保革命”が成立していれば、日本は、とっくに中国の傘下に入っていたんですから。やっぱり、そのときの革命が成就しなかったことへの、諸先輩がた、諸先生がたの恨みを晴らすべく、もう一回、その体制を試みるべきでないかなと。
綾織:革命を成就したいわけですね。
長谷部恭男守護霊: そうですね、基本的にはね。
加藤:一九六〇年に“安保革命”なんかが起きていたら、その後の日本の未来はなかったと思います。
長谷部恭男守護霊:  いやあ、よかったと思いますよ。あのクレイジーなアメリカと一緒に、世界中を戦争して歩いてたりしたら、大変なことになりましたから。今まで、その中途半端な生き方で、バランスを取りながら、ハンドルを切って生きてきたけど、何とか、うまく生き延びたと思いますよ。われわれ憲法学者の力だと思いますよ、上手に生き渡ってこれたのはね。

p.183より
綾織: シーレーンは、日本の生命線ではあるので。

長谷部恭男守護霊: 何も関係ないですよ。中国と決裂して、口もきけないような状況になるよりは、別に取られたほうがいいと思いますよ。
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「東大教授が隣国の工作に篭絡された革命分子だった」
信じられないような国賊者の国立大学教授に国民は高い給料を払ってきたというわけです。
長谷部氏は2014年3月まで、東大法学部の教授でした。定年前なのに早稲田に移ったのは「少し早めに私学に移ったほうが、条件がよいらしい」ということのようです。「この世の命が一番大切」「その命にとって生活が向上する選択を求めるのは当然の事」という判断なのでしょう。
「人間としての魅力無し!」と一括しておきましょう。

最近私のところに、「何億円を差し上げます」というようなメールが頻繁に届きますが、これも工作なのでしょうか、一切メールを開けてはいませんが、不気味です。
秘密扱いということですが、ネット上には「★ 秘密文書中国共産党の「対日政治工作」というのがあります。そのなかでC・H・工作という言葉が以下のように載っています。
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3.招待旅行
 右の接触線設置工作と平行して、議員及び秘書を対象とする、わが国への招待旅行を左の如く行う。

A 各党別の旅行団。団体の人数は固定せず、実情に応じて定める。但し、団体構成の基準を、「党内派閥」「序列」「年齢」「地域別」「その他」そのいずれかにおくかは慎重に検討を加え、工作員の主導のもとに、我が方が有利になる方法をとらしむるよう、工作せねばならない。

B 党派を超えた議員旅行団。議員の職業、当選回数、選挙区、選挙基盤団体、出身校を仔細に考慮し、多種多様の旅行団を組織せしめる。

C 駐日大使館開設後一年以内に、全議員を最低一回、わが国に旅行せしめねばならない。自民党議員中の反動極右分子で招待旅行への参加を拒む者に対しては、費用自弁の個人旅行、議員旅行団以外の各種団体旅行への参加等、形式の如何を問わず、わが国へ一度旅行せしめるよう工作せねばならない。

D 旅行で入国した議員、秘書の内、必要なる者に対して、国内で「C・H・工作」を秘密裏に行う。
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Cとはキャッシュ、Hとはハニーを意味するトラップ(罠)だということは理解ができます。東大教授にでもなると、政治家並みの工作を受けているのかもしれません。自分の本心そのものが変質してしまうのでしょうか。

(石)

真のエリートならば国民を鼓舞するはず

[2151] 真のエリートなら国民を鼓舞するはず

Date: 2015-06-21 (Sun)

新刊書籍「左翼憲法学者の「平和」の論理診断」が届きました。安保法制を憲法に違反しているという意見の長谷部恭男教授の守護霊霊言です。


この世の命さえあれば、中国に占領されてもいい、
という新左翼
一読して霊人ハイエクが言っているように、東大卒のエリート連中の中に安倍首相の学歴を見下す心理があることに気付きました。

[1967]で紹介しましたが、ハイエクは裁判所で違憲判断が頻発する裏に、「安倍は憲法の勉強もしとらんくせに、憲法を改正しようとしていてけしからん。あのバカに一発食らわしてやる」という心理が働いている事を見抜いています。
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国会にいちゃもんをつけ、政治にいちゃもんをつけているわけでしょう? なぜかというと、「安倍さんは、バカだ」と思っているからだと思うんですよ。  最高裁判事たちは「自分らのほうが高学歴で頭がいい」と信じている。「法律の勉強はよくできているし、憲法をよく知っている。安倍は憲法の勉強もしとらんくせに、憲法を改正しようとしている。あのバカに、一発食らわしてやる」と思っているんです。
だから、最高裁の判事たちはねえ、焼き鳥屋の赤提灯ののれんをくぐって、「安倍の、あのバカを、どうにかしてやらなければいかん。ちょっと一喝して、鉄槌を加えてやるか」と思って、違憲判決を乱発しているんですよ。(ハイエク新・隷属への道 p.126)
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長谷部恭男教授の守護霊も「あの安倍はね、法学部にもう一回入りなおしたほうがいい。」「どこの大学でもいいけど、いわゆる一流大学といわれるところの法学部にもう一回入って、卒業できるかどうかを実験してから、総理をやったほうがいい。」と述べています。

また、安倍さんの出身大学を見下すかのように「成蹊大に法学部があるのかどうか知らんけど、あるとして、そこの憲法学者を呼んで、安倍さんを支持するかどうかを訊いてみたい。みんなで喚問したらいいんだよ。そして駄目だったら、安倍さんの卒業資格を取り消しゃあいいんだよ。」とも言っています。

東大、早稲田、慶応の卒業生が頭のいい人間で、そうでない大学の卒業生が総理大臣などやってはいけない、と言わんかのような横柄な態度を示しています。

少なくとも、東大卒の地震学者がまったく「頭が悪い」と思っている人間にとって、何を馬鹿な事を言っているのかという感情が湧いてきます。

長谷部教授の本心は「自分は気が弱いから、できたら戦争してほしくない」、「「平和的生存権」さえ確保できたら、中国の属国になってもかまわない。」、「中国は強いから、日本は勝てやしない」と決め込んでおられます。なんという情けない人物が「東大法学部出身のエリート憲法学者」として威張っているのでしょうか。

ハイエクが見抜いた最高裁の判事と同じような「間違ったエリート意識」がこの国の進路を誤らそうとしています。

「真のエリート」ならば、
敢然と国を守るために先頭に立って、
国民を鼓舞する事でしょう。
追記:
[1893]で紹介しましたが、霊人小室直樹は現代の左翼はマルクス思想とは無縁で単に「この世の命が一番大切だと思っている人」だと言っています。なるほど、憲法学者はみんな「奴隷」になってよいから「この世の命」だけは大切にしたい、それがこの世で守るべき一番大切なものだ、と思っているのでしょう。現代の左翼とは「尻尾を巻いた犬」と言う事なんでしょうか。
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[1893]抜粋

実は地震学の世界でも、「膨大な国家予算」を授与されている既得権益と生業(なりわい)を立てるための既成の構造がずっと続いているわけです。その既得権益を失いたくない「輩」が手練手管を使って新説を「黙殺」しているのが現状ではないでしょうか。 [1819]では「現実の科学者(とくに日本の)にとっては、科学者であることは「ただのシノギ」にすぎないのではないかと疑ってしまいます。」と云うコメントを紹介しました。

また、[1811]では、『もし彼らが本気で非プレートモデルを採用するとなれば、彼らの研究の蓄積(研究資金)が枯渇してしまうであろうことを恐れるか、あるいは彼らの仕事や彼らの将来が心配になってしまうため、彼らは(プレート説に)代わるべき案を考えたり、知りたがろうとは決してしません。』と述べるChoi氏の言葉を紹介しました。

『この世の命』こそが一番大切なもので、それ以上大切なものは無い、と考えれば、生活を守る「シノギ」ほど重要なものは無いことになってしまいますが、それでは「科学の進歩」は期待できません。

『人生で一番大切なものは「この世の命」である』という戦後社会に誕生した常識を乗り越えないといけません。 自分の信念のために職を失い、地位を失い、飯の種を失うような行為は「この世の命」を捨てる自殺行為である、よって、保身の術ほど大切なものはない、一番大切なものを守ることになるんだから、という「常識」を打ち破りたいものです。

昭和初期には石本博士らの「マグマ爆発理論」がありました。その見直しの理論でもある「地震爆発論」など、「実は出てほしくはなかった」と言うような、既得権益死守の姿勢は放棄していただきたいと思います。

注:霊人となった「小室直樹」先生は、現代の左翼とはマルクス主義とは無縁で『この世の命が一番大切である』という思想の持ち主のことであると述べています。(小室直樹の大予言 2015年中華帝国の崩壊    p.96「日本の左翼の「正体」」幸福の科学出版)
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(石)

 

知識人用の宗教を説いたソクラテス

主治医の智慧を学ぼう

Date: 2015-06-19 (Fri)

[2136]では「主治医のような上位の意識体を「霊存在」と呼んでも、「神」と呼んでも、「祖神様」と呼んでも、それは構わないのではないでしょうか。」と書きました。
ソクラテスは「自分はギリシャでは知識人用の宗教を説いていた」と語っていますが、きっと現在なら「主治医の話に耳を傾けるべきです」と教えるのではないでしょうか。

その伝でいくと今回の「大震災予兆リーディング」は主治医が胃の中の不快な状況をどのような手立てで治療するのか、いやもう一部切除という大手術しかない、執刀は早ければ来年の7月(参議院選挙)前後だ、ということを伝えている話になるのでしょう。

主治医の話が聞ける稀有なる時代に遭遇しているのに、ピロリ菌も多くの善玉菌も気がついていないと言うのが本当の姿かもしれません。
そういう状況の下にあるとして、主治医(神霊)の話を聞いてみましょう。(「大震災予兆リーディング」p.112より)
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質問: 今回、日本全体を揺るがした地震では、何をメッセージとされたかったのでしょうか。

主治医: うーん……。これは、もう何度も繰り返し言っていることではあるのだけれども、二〇〇九年に幸福実現党を立ち上げて以降、六年間、あなたがたが日本の危機を訴えて続けて、正論を説き続けて、国の立て直しをやってきたにもかかわらず、この国の国民は目覚めてもおらず、また、マスコミ等が、陰湿にそれを取り扱わず、つまらぬ既成政党に利用されていることに対して、私の深い深い思いがある。
そして、深いところで地震を起こすことで、被害は最小に抑えつつも、警告として、「いざとなれば、こういうことは日本の下でも起こせないわけではないんだ」ということを日本全土に言っているわけで、「そろそろ我慢の限界が来ている」と言っているのです。
そろそろ神罰(手術の執刀)が近づいているよ。
あの東日本大地震も、神罰は神罰なんだけどね。菅政権や民主党政権への警告として起こしましたが、今の安倍政権下においても、一部は、よい方向も向いてはおるけれども、国のあり方、この国の価値観、あるいは、幸福の科学や幸福実現等の受け入れ方に関して、非常に不快な思いを持っているということだね。
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と言っています。
やはり、地震の原因だとか、噴火の原因だとか、科学的なメカニズムを解明したとしても、主治医の使う、メスや、薬の説明をしているようなもので、「主治医が何を望んでいるのか」、「どうすれば執刀を免れるのか」という根本的な「心の問題」を理解しないのならば、根本的な治療にはならないようです。

過去にもあったムー、やアトランティスという文明が滅んだような「洗い直し」を経験しなければいけないのかもしれません。

愚かと言えば愚かしい事ですが、経験しなけりゃ分からない、のでしょう。
「はっきり言って、今のレベルでは、この国は救いがたいね。救えないね。」
「そういうことはしたくはないんだけれども、洗い替えしたくなるときは来るわね。」
と主治医は述べています。

主治医は何を基準にしているのかをソクラテスなら教えてくれるでしょう。いやすでにたくさんの書籍で教えてくれています。マスコミ人も学んで欲しいものです。

ソクラテス「学問とは何か」を語る
ソクラテスの「幸福論」
ソクラテスの「霊言」

参考: 「ソクラテスの霊言」p.50、p.75より

ソクラテス: 私の役割は、知性という光を通して、知性というフィルターを通して、神の世界、霊界、あの世の世界を明らかにするということであったのです。
また現代においても、私の時代から二千数百年経った現代においても、あなた方がまたそのような巡り合わせに立っているということだと思うのです。現代人は、先ほど私が申し上げましたように、知性を信ずる時代なのです。現代は知性の時代であるのです。知性の時代であるならば、神の道もまた、知性的に説かなければいけないということなのです。感性に訴えて説くだけでは駄目なのです。悟性に訴えて説くだけでも駄目なのです。理性に訴えて説くだけでも駄目なのです。やはり知性に訴えて説くのが一番なのです。
人々がどのようにして知的に神を理解し、神の創られた世界を理解し、この世の仕組みを理解し、この世をどのように知的に生きる事ができるかということを考えていかねばならないのです。

ソクラテス: そうです、“仏法”だけが神の法ではないのです。神の法は、ある時には哲学としてこの地上に生まれたものですから、あなた方が神の法を学んでいる者である以上、哲学もまたその真理の一つの形態としてあったということ、なぜ神がそのような流れをお作りになったのか、ということも考えていかなければいけないのです。
それは優れた人々の中には、高度に知的な人も居るのです。高度な知的な人々に、単に信仰ということ言っても、それだけではなかなか納得しがたいものがあるのです。
彼らは、学びたいという意識があるのです。学ぶということを通して、信仰に至りたいという気持ちがあるのです。
そうした方々のために、また用意された道だということです。

だから、高度に知的な人々よ「主治医の知恵を学習せよ」
                                                                  (石)

勇気ある二人の憲法学者

勇気のある二人の憲法学者

Date: 2015-06-20 (Sat)

200人近い憲法学者の中で、勇気ある2人の学者(西修駒澤大学名誉教授、百地章日本大学教授)が会見に臨み、気骨のある見解を示してくれた。会場には小林節教授がいて、「自分は研究の末に見解を改めた」と言い訳(?)したのに対し、「進歩して説を変えたのだろう、さらに進歩してわれわれの説に変えて欲しい」と西氏は小林氏を一蹴した。

改憲論者であった小林教授が進歩(?)して変節されたのは、少数派だと討論会にも呼んでもらえないという「一人ぽっちの寂寥感」と「良い暮らしぶりへの憧憬」だと聞いている。多数派でないと、“おいしいご飯”が食べられない、という事なんでしょう。「命もいらず、名もいらず、官位も金も要らぬ人は始末に困る者なり」と述べた西郷隆盛が聞いたらなんというでしょうか。

百地教授は、「政府の説明は良く分からない。木の説明ばかりで、肝心の森の説明が無い。」「(中国の進出)という国際情勢を説明すれば、国民は必ず理解してくれる」と核心を衝いた意見を述べています。選挙で落ちることばかりを考えて、本音を言わない政治ではそのうち国民も嫌気が差すでしょう。

幸福実現党のように、堂々と正論を述べ、全員討ち死に、という勇気を示せ、と言いたくなります。                                                                                                                                                                          (石)

「憲法を守って国が滅ぶ」――三人の憲法学者の意見陳述を受けて

◆「安保関連法案は違憲」と述べた3人の憲法学者

文/幸福実現党・政務調査会チーフ 小鮒将人

去る6月4日、衆院憲法調査会に3人の憲法学者が招かれ、国会で審議中の「安保関連法案」について全員「憲法違反」との意見を述べました。

特に、法案成立を進めている自民党が推薦した早大の長谷部恭男教授が「個別的自衛権のみ許されるという(9条の)論理で、なぜ集団的自衛権が許されるのか」と「違憲」の判断を表明したことが大きな衝撃を与えています。

菅官房長官は、調査会終了後の会見でこの件にふれ、「違憲という指摘は全くあたらない。法案審議には影響がない」と話ました。

さらに政府は6月9日、野党に対して「あくまでも我が国の存立を全うし、国民をまもるため、やむを得ない措置として一部限定された場合において武力行使を認めたにとどまる」と補足しつつ、「憲法違反」を否定する見解を提出していますが、今後の国会運営の難航が予想されます。

◆「なぜ安保法制が必要なのか」の議論はどこに?

冷戦期の日本の繁栄は、日米安保条約に基づき、米軍が日本を守ってきた事が大きな原因です。

朝鮮戦争を機に米国主導の元、日本も自衛隊を発足させ、自国の防衛力を強化してきましたが、この日米両国が同盟関係にある事が大きな抑止力となり、東アジアで大きな戦争が起きなかった事で、高度経済成長を実現することができました。

ところが冷戦終結後、中国・北朝鮮が日本の安全保障にとっての新たな脅威として立ち上がってきました。特に中国については、現在の習近平主席の時代に入り、その覇権主義的な傾向がますます強まっています。

最近では、フィリピンとの国境に当たる南沙諸島のミスチーフ礁において、大規模な埋め立てを行い、滑走路を造設している事が大きな問題とされています。

この結果、中国によるフィリピンへの軍事的侵攻の危機がやってきました。この危機をフィリピン一国で対抗するには、極めて困難であり、日米両国が中国の覇権主義に対する抑止力として、しっかりと同盟関係を強化する必要があるのです。

要するに、安保法制が実現することで、発生するかもしれない紛争を防ぐことができるのです。

これは「戦争を起こす」ものではなく、「戦争をやめさせる」ための抑止力としての判断だという事をご理解頂きたいのです。

当然、フィリピンのアキノ大統領は、日本の集団的自衛権容認を歓迎しています。同様に、中国と国境を接して、紛争の火種を抱えているインド、東南アジア諸国、台湾は、現在の日本での国会審議の様子について、かたずを飲んで見守っている事でしょう。

◆国民の命を守るために、「憲法9条改正」を進めよう

戦後一貫して同盟国である日本を守るという姿勢を崩さなかった米国に対して、その信頼を裏切るような判断は決して行ってはなりません。

日本は米国に対し、有事の際には、共に戦うという姿勢を見せる事によって、その信頼をつないでいくことができるのです。この集団的自衛権は国連憲章51条にも明記されており、国際社会では常識とされている事です。

日本は、かつて英国を同盟国として、その恩恵を享受してきました。日英同盟なくして、日露戦争の勝利はなく、日本を世界の一等国へと押し上げた原動力となりました。

ところが、この同盟関係が破棄された後、日本は孤立への道をたどり、国際連盟からの脱退、そして大東亜戦争開戦へと続く事になります。

同様に日米同盟も、日本の国益にとって最重要なことです。これは日本一国だけでなく、東アジアの平和と繁栄のためにも、同盟関係を強化する必要があるのです。

米国はオバマ大統領の下で、軍事費が削減され、基地撤退の方針も議論され始めていますが、今回の日本政府の判断は、米国側にも同盟堅持への強い意思表示と映ることだと思います。

今回、憲法調査会で意見を述べた学者の方々の意見の通りに、集団的自衛権を拒否し続ければ、米国は日本との同盟関係を断ち切る可能性が強くなり、日本は自国の防衛力のみで中国に対する事態になります。

それは、文字通り「憲法を守って国が亡ぶ」という局面になりかねません。ここで、今一度何が大切なのかを考えなおすべきです。

政治家は、国民の生命と財産を守る義務を負います。

学者の方は、そうした責任は有りませんが、一人の国民としての誇り・気概を持っているならば「憲法9条を改正しなければ国を守ることができない」という発言があってもよいのではないでしょうか。

現在進めている安保関連法案は絶対に成立させ、日米同盟をさらに強化する事で、東アジアの平和と繁栄を推し進めることが大切です。

さらに、私たち幸福実現党が立党以来訴え続けているとおり、憲法9条を改正し、国防軍を創設することが必要です。今後の大切なテーマとして、ご理解いただきますよう、お願いいたします。

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